バックカメラが義務化？
背景や影響・後付けカメラの選び方を解説

この記事では、バックカメラの義務化について、背景や影響などを解説します。

2021年6月の改正で、新たに販売される車両に対してバックカメラなどの"後退時車両直後確認装置"の搭載が義務化されました。改正以降、所有している車にバックカメラを後付けで設置したほうが良いのか悩んでいる人は少なくありません。

この記事では、バックカメラを後付けで設置するメリットなどもあわせて解説していきます。
バックカメラの設置を検討している人は、ぜひこの記事を最後までお読みください。

そもそもバックカメラとは？

バックカメラとは、後退時に車の後方を映し出すカメラのことです。バックモニターやリアカメラ、リアビューカメラなどの名称で呼ばれることもあります。

バックカメラを搭載する目的は、後方の安全確認や歩行者の巻き込み事故防止などです。

バックカメラを搭載すると、サイドミラーやバックミラーだけでは見えない範囲も運転席のモニターから確認できるため、より安全性の高い運転が可能になります。車庫から車を出し入れしやすくなるだけでなく、車の後方にいる障害物や人物の存在に気づけます。

また、メーカー純正のモニターでは、カーナビの画面がモニターとして映し出されるものが多いです。駐車に自信がない人でも、車を操作することに対する不安が軽減されるでしょう。

2021年6月の改正でバックカメラが義務化された

国土交通省は、2021年6月に保安基準を改正し、バックカメラやバックセンサーといった"後退時車両直後確認装置"の搭載を義務付けることを発表しました。

改正内容のポイントは以下の通りです。

● 後退時車両直後確認装置ならバックカメラでなくても良い
● 購入済み車・中古車は対象外

各ポイントを詳しく解説します。

後退時車両直後確認装置ならバックカメラでなくても良い

搭載が義務化されたのは"後退時車両直後確認装置"です。必ずしもバックカメラである必要はありません。国土交通省では、バックカメラ、検知システムまたはミラーと定めています。

バックカメラとバックセンサーの基準は、主に以下の通りです。

また、安全に運転するためにはいずれも搭載することが望ましいといえます。ただし、いずれかを搭載していれば問題はありません。

購入済み車・中古車は対象外

後退時車両直後確認装置の義務化対象である車両は、2024年5月以降に発売された新車です。そのため、購入済みや中古の車両は、バックカメラを後付けする必要はありません。

しかし、搭載が義務付けられていなくても、安全な車の操作や事故防止に役立ちます。車の運転に不慣れな人や自信のない人は、後付けでもバックカメラを搭載したほうが安心です。

バックカメラ義務化の背景

バックカメラが義務付けられた背景は、主に以下の通りです。

● 国際的な基準に対応する必要がある
● 車両後退時の事故が多い

上記2点の背景について詳しく解説していくので確認してみましょう。

国際的な基準に対応する必要がある

国際的な基準とは、"国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム（WP29）"において採択された、"後退時車両直後確認装置に係る協定規則（第158号）"です。

規則内では、車両の後方を確認できる装置を備えることが定められています。規則の採択に伴い、国土交通省では国際的な整合性を図る必要があると判断されました。

そこで保安基準の改正により、条件付きで後退時車両直後確認装置の搭載が義務化されました。

※参考：報道発表資料：車両後退時の事故防止のための国際基準を導入します｜国土交通省

車両後退時の事故が多い

交通事故総合分析センターによると、2018年に四輪車が起こした車両後退時の事故件数は19,675件（※）であったと報告されています。

事故の相手は四輪車がおよそ6割、続いて歩行者が2割でした。歩行者の中でも、高齢者や未就学児が多いことがわかっています。

高齢者は視力の低下に伴い、視野が狭くなるだけでなく、歩行時の目線が足元に集中しがちです。後退してくる車両に気づかず、事故につながるおそれがあります。

また、未就学児は背が小さく、車両を運転するドライバーから見えないことがあります。バックカメラを導入することで車両後方の視界が確保され、衝突事故の防止が期待できます。

※参考：車を後退させるときの安全確認｜安全運転ほっとNEWS｜東京海上日動火災保険

バックカメラ義務化による影響・注意点

バックカメラが義務化に伴い、今後車両を所有していく上で注意したいポイントがあります。

● 今後は車検の項目に入る可能性がある
● バックカメラに頼りすぎるリスクがある
● 新車の価格が上昇する可能性がある

上記2点の影響・注意点についてわかりやすく解説していくので、どのような点に気をつければ良いかチェックしましょう。

今後は車検の項目に入る可能性がある

2023年2月時点で、バックカメラの性能は車検の点検項目には入っていません。ただし、安全装置の義務化に伴い、今後は車検の点検項目に入る可能性があります。

実際に2024年10月以降、自動ブレーキを含む電子制御装置の検査が導入されます。バックカメラなどの後退時車両直後確認装置が点検項目に追加されるかどうかは、今後注意していく必要があります。

バックカメラに頼りすぎるリスクがある

バックカメラが普及し、後退時の事故件数は減少しているものの、バックカメラに頼りすぎたことによる後退事故も起きています。

ガイド線が表示されるバックカメラでは、駐車時に画面に集中してしまう人が少なくありません。

車体側面はバックカメラの死角になるため、人物や障害物に気づきにくいデメリットがあります。後退時はバックカメラと目視の両方で、車体の後方を確認しましょう。

新車の価格が上昇する可能性がある

2022年5月以降に販売された新型車と、2024年5月以降に販売された既存モデルの新車は、バックカメラの搭載が義務付けられます。そのため、バックカメラの費用が上乗せされた価格で販売される可能性が高くなるでしょう。

バックカメラの取り付けには5〜10万円ほどかかります。少なくとも、同程度の金額は新車価格に転嫁されると考えられます。

バックカメラを後付けで設置するメリット

2022年5月以降に販売された新型車や、2024年5月以降に販売された既存モデルの新車には、バックカメラが搭載されることになります。

バックカメラが搭載された状態で車両を購入できるので、後付けする必要がありません。一方、中古車や既に購入済みの車は、搭載が義務化されていないものの後付けで設置できます。

バックカメラを後付けで設置するメリットは、主に以下の通りです。

● 目視しづらい部分や死角が映像で見える
● 暗い夜でも後方確認がしやすい
● 目視とカメラの2重確認で事故リスクが低くなる

上記3点のメリットについて詳しく解説していきます。

目視しづらい部分や死角が映像で見える

バックカメラを搭載することで、目視しづらい部分や死角が映像で見えるようになります。

バックカメラが搭載されていない車両では、サイドミラーやルームミラーのほか、振り向いて後方の安全を確認するしかありません。しかし、目視しづらい部分や死角が生まれるため、障害物や人物との事故につながるリスクが高まります。

一方、バックカメラを搭載していれば、これまで死角となっていた部分もしっかり確認できます。事故リスクを低下させられるでしょう。

暗い夜でも後方確認がしやすい

LEDライトや赤外線センサーが備わっているバックカメラを搭載すれば、暗い夜でも後方確認がしやすくなります。

暗い夜では、サイドミラーやルームミラーで後方の様子を把握するのが困難です。

LEDライトや赤外線センサーが備わっているバックカメラは、暗い夜でも鮮明な映像が映し出されます。道路照明灯のない場所でも後方の状況を視認でき、安全運転につながります。

目視とカメラの2重確認で事故リスクが低くなる

目視のみの運転やバックカメラに頼った運転では事故リスクを伴います。事故リスクを下げるためには、目視・バックカメラの両方を取り入れた運転が望ましいといえます。

目視とバックカメラでは、死角になりやすい箇所と見えやすい箇所が以下のように異なります。

それぞれの死角を補い合えるため、より事故リスクが低くなるでしょう。

後付けするバックカメラの選び方のポイント

後付けするバックカメラを選ぶポイントは以下の通りです。

● 画角の広さ
● 画質の良さ
● 赤外線センサーやLEDライトの性能

上記3点のポイントについて見ていきましょう。

画角の広さ

バックカメラを選ぶ際は、まず画角をチェックする必要があります。バックカメラの画角には、以下の2種類があります。

標準レンズは距離感を掴みやすいため、運転初心者におすすめです。普段から運転に慣れている人なら、より広範囲をチェックできる広角レンズのほうが向いているでしょう。

運転技術に合った画角のバックカメラを選び、安全な運転を心がけましょう。

画質の良さ

画質の良さは、後方の安全確認に役立ちます。

モニターに映し出される画質が荒いと、夜間や暗い場所の様子がはっきりわかりません。バックカメラを購入しても、後方の様子が把握できなければ、事故につながるおそれがあります。

事故が多発しやすい夜間でも鮮明な映像が映し出されるために、30万画素以上ある製品を選びましょう。

赤外線センサーやLEDライトの性能

赤外線センサーやLEDライトが搭載されていれば、夜間でも鮮明な映像を確認できます。

特に赤外線センサーは、赤外線によって反射を検知できます。暗い場所や雨が降っているタイミングなどでも、後方の障害物や人物を認識するのに役立つでしょう。

バックカメラを選ぶ際は、性能についてもチェックしておくことをおすすめします。

後方も記録できるドライブレコーダーなら『快適生活』がおすすめ

ドライブレコーダーとは、走行中の車の映像や音声を保存する記録装置です。リアルタイムで記録できるので、事故や盗難といった被害が生じた際に証拠として利用できます。

バックモニターとして活用できるドライブレコーダーなら、後方の安全確認にもぴったりです。

近年では悪質なドライバーによる"あおり運転"が社会問題となっているため、ドライブレコーダーを搭載する人が増えています。機能が豊富なものほど費用が高いものの、事故防止につながるだけでなく、安心して運転を楽しめるでしょう。

後方の様子をしっかり映像化できるドライブレコーダーなら、快適生活がおすすめです。快適生活で取り扱っているドライブレコーダーを一覧表にまとめたので確認してみましょう。

高画質なHDR機能が搭載されているドライブレコーダーは、鮮明な映像を録画できるので、安心して運転を楽しめます。

また、古い録画映像から順に削除していく"ループ録画機能"が搭載されていれば、SDカードでデータを管理する必要がありません。

こだわりの条件に合ったドライブレコーダーを探している人は、ぜひ快適生活のドライブレコーダーを検討してみましょう。

バックカメラに関するよくある質問

バックカメラに関するよくある質問は以下の通りです。

● バックカメラの費用相場は？
● バックカメラが付いていない車には後付けしたほうが良い？

上記2点の質問にお答えしていくので、疑問を解消させましょう。

バックカメラの費用相場は？

後付けでバックカメラを搭載する場合、カメラ本体の価格と取り付けの工賃を含めて約2〜6万円かかります。

ただし、自分で取り付ける場合、取り付け工賃を業者に支払う必要がなくなります。できるだけ費用を抑えたいなら、業者に依頼するよりも自分で取り付けたほうが良いといえます。

バックカメラが付いていない車には後付けしたほうが良い？

バックカメラを搭載することで事故リスクを軽減できるため、後付けしたほうが良いといえます。

すでに購入済みの車であれば、バックカメラの搭載は義務付けられていません。ただし、バックカメラを後付けすることで、後方の確認ミスによる事故を防ぎやすくなります。

また、今後車検の点検項目に追加される可能性を考えると、後付けでバックカメラを搭載するのがおすすめです。

バックカメラの義務化に基づき後方確認しやすい設備を設置しよう

2023年2月時点でバックカメラが義務化されているのは、2022年5月以降に販売された新型車に限ります。しかし、2024年5月以降に販売される既存モデルの新車にもバックカメラの義務化が適用されるため、今後は車検の点検項目に入ってくる可能性もあります。

バックカメラは後方の安全を確認しやすく、人物や障害物の存在にいち早く気づくのに役立ちます。また、安全に車の運転を楽しみたい人は、バックモニターとして利用できるドライブレコーダーの搭載もおすすめです。

特に快適生活で取り扱っているドライブレコーダーなら、幅広い角度の映像を録画でき、事故防止につながります。後付けのバックカメラは2〜6万円ほどかかるのに対し、ドライブレコーダーはいずれも約1万円で購入できます。

リーズナブルな価格で安心・安全な運転を楽しみたいなら、快適生活のドライブレコーダーを試してみましょう。

＞＞快適生活トップページ＜＜

＞＞他のお役立ち情報はこちら＜＜